第二種衛生管理者　過去問　　 　

R4-4月 公開問題


関係法令（有害業務以外に係るもの）

問題1
事業場の衛生管理体制に関する次の記述のうち、法令上、誤っているものはどれか｡
ただし、衛生管理者及び産業医の選任の特例はないものとする。
（１）常時200人以上の労働者を使用する各種商品小売業の事業場では、総括安全衛生管理者を選任しなければなら
　　ない。
（２）常時1,000人を超え2,000人以下の労働者を使用する事業場では、４人以上の衛生管理者を選任しなければなら
　　ない。
（３）常時50人以上の労働者を使用する通信業の事業場では、第二種衛生管理者免許を受けた者のうちから衛生管理者
　　を選任することができる。
（４）２人以上の衛生管理者を選任する場合、そのうち１人についてはその事業場に専属でない労働衛生コンサルタントの
　　うちから選任することができる。
（５）常時700人の労働者を使用し、そのうち深夜業を含む業務に常時500人以上の労働者を従事させる事業場では、
　　その事業場に専属の産業医を選任しなければならない。
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問題2
衛生委員会に関する次の記述のうち、法令上、正しいものはどれか。
（１）衛生委員会の議長は、衛生管理者である委員のうちから、事業者が指名しなければならない。
（２）衛生委員会の議長を除く委員の半数は、事業場に労働者の過半数で組織する労働組合があるときにおいてはその労
　　働組合、労働者の過半数で組織する労働組合がないときにおいては労働者の過半数を代表する者が指名しなければ
　　ならない。
（３）衛生管理者として選任しているが事業場に専属ではない労働衛生コンサルタントを、衛生委員会の委員として指名する
　　ことはできない。
（４）衛生委員会の付議事項には、労働者の精神的健康の保持増進を図るための対策の樹立に関することが含まれる。
（５）衛生委員会は、毎月１回以上開催するようにし、議事で重要なものに係る記録を作成して、これを５年間保存しなけれ
　　ばならない。
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問題3
総括安全衛生管理者又は産業医に関する次の記述のうち、法令上、誤っているものはどれか。
ただし、産業医の選任の特例はないものとする。
（１）総括安全衛生管理者は、事業場においてその事業の実施を統括管理する者をもって充てなければならない。
（２）都道府県労働局長は、労働災害を防止するため必要があると認めるときは、総括安全衛生管理者の業務の執行につ
　　いて事業者に勧告することができる。
（３）総括安全衛生管理者が旅行、疾病、事故その他やむを得ない事由によって職務を行うことができないときは、代理者
　　を選任しなければならない。
（４）産業医は、衛生委員会を開催した都度作成する議事概要を、毎月１回以上、事業者から提供されている場合には、作
　　業場等の巡視の頻度を、毎月１回以上から２か月に１回以上にすることができる。
（５）事業者は、産業医から労働者の健康管理等について勧告を受けたときは、当該勧告の内容及び当該勧告を踏まえて
　　講じた措置の内容（措置を講じない場合にあっては、その旨及びその理由）を記録し、これを３年間保存しなければなら
　　ない。
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問題4
労働安全衛生規則に基づく医師による雇入時の健康診断に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。
（１）医師による健康診断を受けた後、３か月を経過しない者を雇い入れる場合、その健康診断の結果を証明する書面の提出
　　があったときは、その健康診断の項目に相当する雇入時の健康診断の項目は省略することができる。
（２）雇入時の健康診断では、40歳未満の者について医師が必要でないと認めるときは、貧血検査、肝機能検査等一定の検
　　査項目を省略することができる。
（３）事業場において実施した雇入時の健康診断の項目に異常の所見があると診断された労働者については、その結果に基
　　づき、健康を保持するために必要な措置について、健康診断が行われた日から３か月以内に、医師の意見を聴かなけれ
　　ばならない。
（４）雇入時の健康診断の結果に基づき、健康診断個人票を作成して、これを５年間保存しなければならない。
（５）雇入時の健康診断の結果については、事業場の規模にかかわらず、所轄労働基準監督署長に報告する必要はない。
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問題5
事業場の建築物、施設等に関する措置について、労働安全衛生規則の衛生基準に違反していないものは次のうちどれか。
（１）日常行う清掃のほか、１年に１回、定期に、統一的に大掃除を行っている。
（２）男性25人、女性25人の労働者を常時使用している事業場で、労働者が臥床することのできる休養室又は休養所を、
　　男性用と女性用に区別して設けていない。
（３）60人の労働者を常時就業させている屋内作業場の気積が、設備の占める容積及び床面から４ｍを超える高さにある
　　空間を除き、500ｍ３となっている。
（４）事業場に附属する食堂の床面積を、食事の際の１人について、0.8m2としている。
（５）労働衛生上の有害業務を有しない事業場において、窓その他の開口部の直接外気に向って開放することができる部分
　　の面積が、常時床面積の15分の１である屋内作業場に、換気設備を設けていない。
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問題6
雇入れ時の安全衛生教育に関する次の記述のうち、法令上、正しいものはどれか
（１）常時使用する労働者が10人未満である事業場では、教育を省略することができる。
（２）１か月以内の期間を定めて雇用する者については、危険又は有害な業務に従事する者を除き、教育を省略することが
　　できる。
（３）飲食店の事業場においては、教育事項のうち、「作業手順に関すること」については省略することができる。
（４）旅館業の事業場においては、教育事項のうち、「作業開始時の点検に関すること」については省略することができる。
（５）教育を行ったときは、教育の受講者、教育内容等の記録を作成して、これを１年間保存しなければならない。
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問題7
労働安全衛生法に基づく心理的な負担の程度を把握するための検査（以下「ストレスチェック」という。）及びその結果等に応じて実施される医師による面接指導に関する次の記述のうち、法令上、正しいものはどれか。
（１）常時50人以上の労働者を使用する事業場においては、６か月以内ごとに１回、定期に、ストレスチェックを行わなければ
　　ならない。
（２）事業者は、ストレスチェックの結果が、衛生管理者及びストレスチェックを受けた労働者に通知されるようにしなければ
　　ならない。
（３）労働者に対するストレスチェックの事項は、「職場における当該労働者の心理的な負担の原因」、「当該労働者の心理
　　的な負担による心身の自覚症状」及び「職場における他の労働者による当該労働者への支援」に関する項目である。
（４）事業者は、ストレスチェックの結果、心理的な負担の程度が高い労働者全員に対し、医師による面接指導を行わなけ
　　ればならない。
（５）事業者は、医師による面接指導の結果に基づき、当該面接指導の結果の記録を作成し、これを３年間保存しなければ
　　ならない。
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問題8
事務所衛生基準規則に基づく設備の点検、清掃等に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。
（１）燃焼器具を使用するときは、発熱量が著しく少ないものを除き、毎日、異常の有無を点検しなければならない。
（２）事務室において使用する機械による換気のための設備については、２か月以内ごとに１回、定期に、異常の有無を点
　　検しなければならない。
（３）空気調和設備を設けている場合は、その設備内に設けられた排水受けについて、原則として、１か月以内ごとに１回、
　　定期に、その汚れ及び閉塞の状況を点検し、必要に応じ、その清掃等を行わなければならない。
（４）中央管理方式の空気調和設備を設けている建築物の事務室については、６か月以内ごとに１回、定期に、空気中の
　　一酸化炭素及び二酸化炭素の含有率を測定しなければならない。
（５）事務室の建築、大規模の修繕又は大規模の模様替を行ったときは、その事務室における空気中のホルムアルデヒド
　　の濃度を、その事務室の使用開始後所定の期間に１回、測定しなければならない。
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問題9
週所定労働時間が 25 時間で、週所定労働日数が 4 日である労働者であって、雇入れの日から起算して３年６か月継続勤務したものに対して、その後１年間に新たに与えなければならない年次有給休暇日数として、法令上、正しいものは（１）～（５）のうちどれか。
ただし、その労働者はその直前の１年間に全労働日の８割以上出勤したものとする。
（１）　８日
（２）１０日
（３）１２日
（４）１４日
（５）１６日
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問題10
労働基準法に定める妊産婦等に関する次の記述のうち、法令上、誤っているものはどれか。
ただし、常時使用する労働者数が10人以上の規模の事業場の場合とし、管理監督者等とは、「監督又は管理の地位にある者等、労働時間、休憩及び休日に関する規定の適用除外者」をいうものとする。
（１）妊産婦とは、妊娠中の女性及び産後１年を経過しない女性をいう。
（２）妊娠中の女性が請求した場合においては、他の軽易な業務に転換させなければならない。
（３）１年単位の変形労働時間制を採用している場合であっても、妊産婦が請求した場合には、管理監督者等の場合を除き、
　　１週40時間、１日８時間を超えて労働させてはならない。
（４）フレックスタイム制を採用している場合であっても、妊産婦が請求した場合には、管理監督者等の場合を除き、１週
　　40時間、１日８時間を超えて労働させてはならない。
（５）生理日の就業が著しく困難な女性が休暇を請求したときは、その者を生理日に就業させてはならない。
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労働衛生（有害業務以外に係るもの）

問題11
一般の事務室における換気に関する次のＡからＤの記述について、誤っているものの組合せは（１）～（５）のうちどれか。
Ａ　人間の呼気の成分の中で、酸素の濃度は約16％、二酸化炭素の濃度は約４％である。
Ｂ　新鮮な外気中の酸素濃度は約21％、二酸化炭素濃度は0.3～0.4％程度である。
Ｃ　室内の必要換気量（ｍ３/h）は、次の式により算出される。
　　　　室内にいる人が1時間に呼出する二酸化炭素量（m3／h） × 100
　　　　室内二酸化炭素基準濃度（％）― 外気の二酸化炭素濃度（％）
（１）Ａ，Ｂ
（２）Ａ，Ｃ
（３）Ｂ，Ｃ
（４）Ｂ，Ｄ
（５）Ｃ，Ｄ
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問題12
温熱条件に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。
（１）ＷＢＧＴは、日射がない場合は、自然湿球温度と黒球温度の測定値から算出される。
（２）熱中症はⅠ度からⅢ度までに分類され、このうちⅢ度が最も重症である。
（３）ＷＢＧＴ基準値は、健康な作業者を基準に、ばく露されてもほとんどの者が有害な影響を受けないレベルに相当するもの
　　として設定されている。
（４）ＷＢＧＴ基準値は、身体に対する負荷が大きな作業の方が、負荷が小さな作業より小さな値となる。
（５）温度感覚を左右する環境条件は、気温、湿度及びふく射（放射）熱の三つの要素で決まる。
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問題13
照明、採光などに関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。
（１）北向きの窓では、直射日光はほとんど入らないが一年中平均した明るさが得られる。
（２）全般照明と局部照明を併用する場合、全般照明による照度は、局部照明による照度の５分の１程度としている。
（３）前方から明かりを取るときは、まぶしさをなくすため、眼と光源を結ぶ線と視線とがなす角度が、40°以上になるように
　　光源の位置を決めている。
（４）照明設備は、１年以内ごとに１回、定期に点検し、異常があれば電球の交換などを行っている。
（５）部屋の彩色として、目の高さ以下は、まぶしさを防ぎ安定感を出すために濁色とし、目より上方の壁や天井は、明るい色
　　を用いるとよい。
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問題14
厚生労働省の「職場における受動喫煙防止のためのガイドライン」において、「喫煙専用室」を設置する場合に満たすべき事項として定められていないものは、次のうちどれか。
（１）喫煙専用室の出入口において、室外から室内に流入する空気の気流が、0.2m/s以上であること。
（２）喫煙専用室の出入口における室外から室内に流入する空気の気流について、６か月以内ごとに１回、定期に測定する
　　こと。
（３）喫煙専用室のたばこの煙が室内から室外に流出しないよう、喫煙専用室は、壁、天井等によって区画されていること。
（４）喫煙専用室のたばこの煙が屋外又は外部の場所に排気されていること。
（５）喫煙専用室の出入口の見やすい箇所に必要事項を記載した標識を掲示すること。
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問題15
労働衛生管理に用いられる統計に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。
（１）健康診断において、対象人数、受診者数などのデータを計数データといい、身長、体重などのデータを計量データと
　　いう。
（２）生体から得られたある指標が正規分布である場合、そのばらつきの程度は、平均値や最頻値によって表される。
（３）集団を比較する場合、調査の対象とした項目のデータの平均値が等しくても分散が異なっていれば、異なった特徴を
　　もつ集団であると評価される。
（４）ある事象と健康事象との間に、統計上、一方が多いと他方も多いというような相関関係が認められたとしても、それら
　　の間に因果関係があるとは限らない。
（５）静態データとは、ある時点の集団に関するデータであり、動態データとは、ある期間の集団に関するデータである。
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問題16
厚生労働省の「職場における腰痛予防対策指針」に基づく腰痛予防対策に関する次の記述のうち、正しいものはどれか。
（１）作業動作、作業姿勢についての作業標準の策定は、その作業に従事する全ての労働者に一律な作業をさせることに
　　なり、個々の労働者の腰痛の発生要因の排除又は低減ができないため、腰痛の予防対策としては適切ではない。
（２）重量物取扱い作業の場合、満18歳以上の男性労働者が人力のみにより取り扱う物の重量は、体重のおおむね50％
　　以下となるようにする。
（３）重量物取扱い作業の場合、満18歳以上の女性労働者が人力のみにより取り扱う物の重量は、男性が取り扱うことので
　　きる重量の60％位までとする。
（４）重量物取扱い作業に常時従事する労働者に対しては、当該作業に配置する際及びその後１年以内ごとに１回、定期に、
　　医師による腰痛の健康診断を行う。
（５）腰部保護ベルトは、重量物取扱い作業に従事する労働者全員に使用させるようにする。
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問題17
厚生労働省の「労働安全衛生マネジメントシステムに関する指針」に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。
（１）この指針は、労働安全衛生法の規定に基づき機械、設備、化学物質等による危険又は健康障害を防止するため事業
　　者が講ずべき具体的な措置を定めるものではない。
（２）このシステムは、生産管理等事業実施に係る管理と一体となって運用されるものである。
（３）このシステムでは、事業者は、事業場における安全衛生水準の向上を図るための安全衛生に関する基本的考え方を
　　示すものとして、安全衛生方針を表明し、労働者及び関係請負人その他の関係者に周知させる。
（４）このシステムでは、事業者は、安全衛生方針に基づき設定した安全衛生目標を達成するため、事業場における危険性
　　又は有害性等の調査の結果等に基づき、一定の期間を限り、安全衛生計画を作成する。
（５）事業者は、このシステムに従って行う措置が適切に実施されているかどうかについて調査及び評価を行うため、外部の
　　機関による監査を受けなければならない。
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問題18
メタボリックシンドローム診断基準に関する次の文中の［　　　］内に入れるＡからＤの語句又は数値の組合せとして、正しいものは（１）～（５）のうちどれか。
「日本人のメタボリックシンドローム診断基準で、腹部肥満（［　Ａ　］脂肪の蓄積）とされるのは、腹囲が男性では［　Ｂ　］cm以上、女性では［　Ｃ　］cm以上の場合であり、この基準は、男女とも［　Ａ　］脂肪面積が［　Ｄ　］cm２以上に相当する。」
　　　A 　B 　C 　D
（１）内臓 85 90 100
（２）内臓 85 90 200
（３）内臓 90 85 200
（４）皮下 100 85 200
（５）皮下 100 90 200
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問題19
食中毒に関する次の記述のうち、正しいものはどれか。
（１）毒素型食中毒は、食物に付着した細菌により産生された毒素によって起こる食中毒で、代表的なものとしてサルモネラ
　　菌によるものがある。
（２）感染型食中毒は、食物に付着した細菌そのものの感染によって起こる食中毒で、黄色ブドウ球菌によるものがある。
（３）Ｏ-157は、腸管出血性大腸菌の一種で、加熱不足の食肉などから摂取され、潜伏期間は３～５日である。
（４）ボツリヌス菌は、缶詰や真空パックなど酸素のない密封食品中でも増殖するが、熱には弱く、60℃、10分間程度の
　　加熱で殺菌することができる。
（５）ノロウイルスによる食中毒は、ウイルスに汚染された食品を摂取することにより発症し、夏季に集団食中毒として発生
　　することが多い。
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問題20
感染症に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。
（１）人間の抵抗力が低下した場合は、通常、多くの人には影響を及ぼさない病原体が病気を発症させることがあり、これを
　　不顕性感染という。
（２）感染が成立し、症状が現れるまでの人をキャリアといい、感染したことに気付かずに病原体をばらまく感染源になる
　　ことがある。
（３）微生物を含む飛沫の水分が蒸発して、５μｍ以下の小粒子として長時間空気中に浮遊し、空調などを通じて感染するこ
　　とを空気感染という。
（４）風しんは、発熱、発疹、リンパ節腫脹を特徴とするウイルス性発疹症で、免疫のない女性が妊娠初期に風しんにかかる
　　と、胎児に感染し出生児が先天性風しん症候群（ＣＲＳ）となる危険性がある。
（５）インフルエンザウイルスにはＡ型、Ｂ型及びＣ型の三つの型があるが、流行の原因となるのは、主として、Ａ型及び
　　Ｂ型である。
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